レーシック手術 | レーザー近視治療大百科辞典

レーシック医療費控除 確定申告は、各自で行います。レーシックは健康保険の対象にならないので、医療費控除の対象にならないと思っている人もいます。
しかし、健康保険の適用の有無にかかわらず、レーシック医療費控除は受けられます。
確定申告 医療費控除は、年間１０万円以上が対象になります。レーシック治療で、１０万円以下という病院はそうそうありません。
レーシックを受ければ、レーシック医療費控除の対象になることは、ほぼ間違いありません。
レーシック医療費控除には、医師の証明書は必要ありません。手術費用を支払った証明として、領収証を残しておきましょう。確定申告税金は、１月１日から１２月３１日までが期間となっています。医療費控除には、治療に含まれる費用がすべて含まれます。レーシック医療費控除の場合は、レーシックの手術費だけでなく、レーシックを受けるための宿泊費や交通費なども含まれます。
これらの領収証も、レーシック医療費控除には必要なので、ちゃんとしまっておきましょう。
完全にレーシック医療費控除を受けようと思ったら、初診から術後のアフターケアまでを１年間以内に終わらせるように計画を立てるとよいでしょう。病院によっては、手術費にアフターケアの費用が含まれているケースもあります。
この場合でも、宿泊費や交通費は医療費のうちに含まれます。特に交通費は領収証などを忘れがちになります。
レーシック医療費控除のために、レーシックにかかわったすべての出費は、領収証をもらっておきましょう。レーシック医療費控除が受けられるのであれば、その年の医療機関の領収証はすべてとっておきましょう。
医療費控除は、レーシックだけと限定されるものではありません。１年間のすべての医療費が対象となるので、病院の領収証は最低でも１年間は保管しておくことが大切です。
レーシック医療費控除は、１年間の医療費明細書を添えて、税務署で還付申告を受けます。会社員の場合は、源泉徴収票が必要になります。通常、会社員は年末調整で払いすぎた税金を調節します。
ところが、レーシック医療費控除のように、各家庭によって金額の異なるものは、個別に還付申告を受けることになります。
多くの人は、健康保険の対象外のものは医療費控除の対象外だと思っています。むしろレーシック医療費控除のように、健康保険対象外のものこそが、医療費控除の対象になります。還付申告の時効は５年なので、申請をしていない人は税務署に尋ねてみましょう。